安全と自立のための建築的条件

2011.12.17

海外の老人住宅設計指針の紹介をはじめ多くの資料があり、また、「老人・障害者の建築設計指針」といった町づくり手引書をだしている自治体も少なくない。さらにこれらを検討し、新しい部品開発にもとづきモデル住宅を建設したプロジェクトなど着々と進みつつあり、今後にも期待したい。ただし、この車いす使用を前提としたアプローチに加えて、いわば裾野の拡大の方向も重要と思われる。多面的な老化が罹病率を高めることはよく知られているが、年間三五〇〇人近くの高齢者(六五歳以上)が住居内の不慮の事故で死亡していることについては案外知られていない。

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細かな状況は不明ながら、同一平面上での転倒が八〇〇人近く、階段からの転倒が二〇〇人を上回っている。このなかには、適切な照明や手すりの設置、勾配の緩やかな踊り場付きの階段といった、一般的な建築的条件の向上で防げたケースもあることだろう。





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